デジタルノベルティとは？種類ごとの特徴や活用事例をわかりやすく解説

デジタルノベルティとは

デジタルノベルティとは、電子マネーやクーポン、ポイントなど、デジタル形式で提供される特典のことです。従来のカレンダーやボールペンのような物理的なノベルティとは異なり、在庫管理や配送の手間が不要で、非接触で届けられるのが特徴です。

オンライン展示会やウェビナーなど、対面でのやりとりが難しい場合でも活用しやすく、業務負担の軽減や効果測定のしやすさから、販促施策として多くの企業が活用しています。

デジタルノベルティのおもな種類

ひと口にデジタルノベルティといっても、提供される形式や用途はさまざまです。電子マネーやポイントのように実用性の高いものから、話題性や参加体験を重視したものまで、それぞれに特徴があります。ここでは代表的な種類ごとの特性や活用シーンを解説します。

電子マネー・ギフト券

電子マネーやギフト券は、デジタルノベルティのなかでも特に利用頻度が高い形式です。Amazonギフトカードなど、汎用性の高いサービスと連携できるため、受け取る側にとっても満足度が高くなります。

金額設定が柔軟で、少額から配布できることも企業側の使いやすさにつながります。申し込み特典やアンケートの謝礼、来場キャンペーンなど、目的を問わず幅広いシーンと相性が良く、即効性のある販促施策として多くの業種で採用されています。

各種ポイント

共通ポイントや独自ポイントをノベルティとして付与する施策も広く活用されています。WAON POINTやdポイントなど、日常的に使える形式は、受け取り側の利便性が高く、自然な再訪や購買につながりやすいのが特徴です。

また、行動データと紐づけて活用すれば、施策ごとの反応や効果測定も容易になります。会員登録やアプリダウンロード、友人紹介などと連動させることで、エンゲージメント強化にもつながり、リピート促進を狙うキャンペーンと特に相性がよい形式です。

商品券・引換クーポン

特定店舗やブランドで利用できる商品券・引き換えクーポンは来店を促す手段として活用されます。たとえば、カフェチェーンやコンビニなどで使えるクーポンを配布すれば、実際の購買につながる行動喚起が期待できます。

用途が明確でイメージしやすいため、キャンペーンの参加率を高めたい場面やオフライン施策との連携に適しています。配布方法もデジタル化が進んでおり、スマートフォンの画面提示だけで使えるなど、ユーザーにとっても手間が少ないことも魅力といえるでしょう。

デジタルコンテンツ

LINEスタンプや壁紙、限定動画といったデジタルコンテンツは、ブランドの世界観やメッセージを伝える手段として有効です。直接的な金銭的価値よりも「体験」や「共感」を重視する層に訴求しやすく、特に若年層との接点づくりに適しています。

SNSシェアによる二次拡散も期待でき、プロモーションとしての広がりがあるのも特徴です。企業オリジナルのコンテンツを使えば、ブランド認知の定着やイメージ強化にもつながります。顧客との継続的な関係づくりを目指す施策と相性がよい形式です。

NFT

NFT（非代替性トークン）とは、唯一性や所有証明をもたせたデジタルアイテムのことで、特別感やコレクション性を演出できるのが特徴です。企業ロゴ入りの限定アートや、来場記念のデジタルバッジなどとして活用すれば、ユーザーに強い印象を残しやすくなります。

ブロックチェーン上に記録されるため、改ざんが難しく、所有履歴が残るのも信頼性が高いポイントです。先進的な取り組みとして話題化しやすく、IT・エンタメ業界やブランド価値を高めたい企業の認知施策と特に相性がよい形式です。

デジタルノベルティを活用するメリット

デジタルノベルティは「コスト削減・即時配布・効果測定のしやすさ」など、多方面において優れたメリットがあります。また、印刷や梱包、発送といった工程が不要で、在庫管理や廃棄リスクも発生しません。スマートフォンで即座に受け取れる手軽さはユーザーにとっても魅力で、キャンペーン参加のハードルを下げてくれます。

さらに、配布後の反応をデータとして蓄積・分析できるため、次回の施策改善にもつなげやすいのが特徴です。

デジタルノベルティを活用するデメリット

デジタルノベルティは、実物に比べて独自性を出しにくいことや、一部の層への浸透のしづらさが課題です。多くは既存サービスを活用する形式のため、企業独自の印象を残すには工夫が欠かせません。

また、高齢層やスマートフォンに不慣れなユーザーには届きにくく、説明やサポートが求められるケースもあります。ターゲット層によっては、紙媒体や実物との併用も検討するとよいでしょう。

デジタルノベルティの活用事例

デジタルノベルティは「コスト削減・即時配布・効果測定のしやすさ」など、多方面において優れたメリットがあります。また、印刷や梱包、発送といった工程が不要で、在庫管理や廃棄リスクも発生しません。スマートフォンで即座に受け取れる手軽さはユーザーにとっても魅力で、キャンペーン参加のハードルを下げてくれます。

さらに、配布後の反応をデータとして蓄積・分析できるため、次回の施策改善にもつなげやすいのが特徴です。

オンライン展示会での来場特典にQUOカードPayを配布

あるオンライン展示会では、事前登録者への来場特典としてQUOカードPayを配布しました。参加完了後にメール経由で特典を届けることで、オンラインでもスムーズな導線を確保しています。金券として日常生活で使える実用性もあり、実際に来場率の向上にもつながりました。

さらにこのケースでは、会期前に特典内容を明示し、参加意欲を高める工夫が来場率の底上げにつながりました。デジタル配布を活かし、非対面でも確実に特典を届けたことがポイントといえるでしょう。

アンケート謝礼にAmazonギフトカードを使用

アンケートの回収率を高めたいという課題に対し、謝礼としてAmazonギフトカードを配布した事例があります。イベント後のアンケートに回答した参加者へ、QRコードからフォームへ誘導し、回答後はすぐにギフトが送付されます。

配布作業の効率化とセキュリティの両立を実現しており、誰もが使いやすいギフト形式を選んだことで、参加ハードルも下がり、回答率が大幅に改善しました。誰もが使いやすいギフト形式を選び、即時配布の仕組みを整えたことが、高い回答率を支えたポイントといえるでしょう。

SNSキャンペーンで限定LINEスタンプを配布

SNS上での認知拡大や接点づくりを目的に、企業オリジナルのLINEスタンプを無料配布したキャンペーンがあります。スタンプ取得にはLINE公式アカウントの友だち追加が必要でしたが、登録数の大幅な増加を達成しました。

ユーザーが日常的に使うLINE上で自然に接触を続けることができるため、ブロック率も低水準に抑えられています。スタンプ配布をきっかけにアカウント登録と継続利用を促す導線を設けたことが、成果につながったポイントといえるでしょう。

謝礼をギフトカードからデジタルギフトに変更

キャンペーンの謝礼をデジタルギフトに変更したことで、CVRが拡大した事例があります。車の査定サービスを運営しているある会社では、車の一括査定の申し込みキャンペーンとして、Amazonギフトカードを活用していました。

複数の交換先に対応しているデジタルギフトに変更したことで、査定申し込みのCVRが10％増加しました。ECサイトやコンビニエンスストアなど、ユーザーが自身のライフスタイルにあわせて交換先を選べるデジタルギフトの導入が、興味関心をひき成果につながったといえるでしょう。

デジタルノベルティを活用する際の注意点

デジタルノベルティは、コストや手間を抑えつつ幅広い層にアプローチできるなど多くの魅力があります。一方で、運用方法を誤ると効果が出なかったり、思わぬトラブルを招いたりする可能性もあるため注意が必要です。

ここでは、デジタルノベルティを安全かつ効果的に活用するために押さえておきたい注意点について解説します。

ターゲットのデジタル環境・リテラシーを考慮する

デジタルノベルティは、受け取る際にインターネットやスマートフォン環境が必要です。そのためITに不慣れな層や環境が整っていないユーザーには届きにくいという課題があります。たとえば、高齢者向けのキャンペーンでは、紙の案内状にQRコードと手順を図解で記載する、営業担当が口頭で補足説明を行うなど、状況に応じたサポートが大切です。

不正利用やコード漏洩への対策をする

URLやコード形式で配布されるデジタルノベルティは、不正アクセスや再利用、第三者への転送などによる悪用リスクがあります。特典の重複取得や想定外の利用による価値の低下を防ぐには、配布回数の制限や本人確認の導入など、システム側での対策が欠かせません。利用ログを記録することで、不正な使用がないかを確認できます。

ブランド認知の継続性を設計する

デジタルノベルティは受け取った時点で完結しやすく、ブランドへの関心がその場限りで終わってしまうリスクがあります。配布だけで満足せず、その後の情報発信や接触機会が設計されていなければ、企業側の意図が伝わらず効果が薄れます。ノベルティをきっかけにどう接点を続けるかを前提に、導線やタイミングを検討するようにしましょう。

まとめ

デジタルノベルティは、配布や管理の手間を削減しながら、幅広い層へのアプローチや効果測定を実現できる便利なツールです。実用性のあるギフトから、ブランド訴求型のコンテンツまで多彩な形式があり、目的やターゲットに応じた活用が可能です。一方で、受け取り環境や継続的な接点の設計など、導入時に注意すべき点もあります。

施策効果を最大化するには、ギフトの選定だけでなく、運用設計やサポート体制も重要です。ノベルティ設計をご検討の際は、NTTグループの信頼性と実績を備えた「EJOICA（イージョイカ）セレクトギフト」や「まるっとギフト」 をぜひご活用ください。他では取り扱いの少ないギフトを取りそろえており、サポート体制も充実しています。お気軽にお問い合わせください。

※参考：新サービス まるっとギフト

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