アンケートのプレゼントの選び方｜種類や注意点を解説

アンケートでプレゼントを用意する目的

アンケートでプレゼントを用意する主な目的は、回答率を高め、顧客ニーズの把握に必要な回答数を確保することです。

アンケートの回答率向上を図る

プレゼントは、アンケートへの協力を促す手段の1つです。対象者は自身の時間を割いて回答するため、明確なメリットがないと協力を得にくい傾向があります。たとえば、少額の電子マネーギフトをプレゼントとして設定することで、回答のきっかけを作りやすくなります。その結果、回答者の参加意欲を高めることが期待されます。

回答数を増やして顧客ニーズの把握につなげる

顧客ニーズを把握するには、必要な回答数を確保するとともに、対象者の偏りを抑えることが重要です。対象者の偏りを抑えながら回答数を確保することで、顧客ニーズの傾向を把握しやすくなります。

たとえば、新商品の開発調査において、幅広い層から意見を集めることで、市場の実態に即した傾向を分析できます。そのため、プレゼントを通じて十分な回答数を確保することは、精度の高い施策につながります。

アンケートのプレゼントに利用できる種類

アンケートのプレゼントとして用意するおもな種類は、金券・商品券、電子マネーギフト・ポイント、自社商品・限定グッズの3つです。回答者層の属性や実施環境に合わせて、適したプレゼントを選択することが重要です。

金券・商品券

金券・商品券とは、指定された店舗やサービスで利用できる券です。日常的に使いやすいため、回答するきっかけを作りやすくなります。

特定の店舗に限定されない共通商品券を選ぶことで、より多くの方に喜ばれます。ただし、郵送の手間や送料が発生する点には注意が必要です。

電子マネーギフト・ポイント

電子マネーギフト・ポイントとは、オンライン上でギフトコードを送れるギフトです。メールやSNSで即座に付与できるため、発送作業や送料を削減できます。商品やサービスによっては少額から設定でき、多数の対象者へ配布しやすい点も特長です。スマートフォンを活用する世代にとって受け取りやすく、また、Webアンケートとの親和性が非常に高い選択肢です。

※参考：財務省関東財務局「前払式支払手段（商品券・プリペイドカード等）関係」

自社商品・サービスや限定グッズ

自社商品や限定グッズは、自社ブランドに関心がある対象者へのプレゼントに適しています。

ブランドへの愛着向上やお試し利用による継続購入の促進が期待できるほか、自社リソースの活用により調達コストを抑えやすい利点があります。一方で、対象者の関心とずれると回答率が伸びにくいため注意が必要です。

■アンケートのプレゼント3種類の比較

アンケートのプレゼントを選ぶ基準

アンケートのプレゼントは、予算だけでなく、予算、対象者、利用しやすさ、配布方法、管理負担も考慮して選ぶことが重要です。適切な基準を設けることで、費用対効果を高めやすくなります。

予算

プレゼントの予算は「目標回答数×1件当たりの金額」に配送費や手数料を加えて設定します。上限を把握することで、想定以上にコストが膨らみ、費用対効果が悪化するリスクを減らせます。

たとえば、オンラインで完結する電子マネーギフトであれば送料を削減できるため、浮いたコストをプレゼントの単価に上乗せして回答率の向上を狙うといった工夫も可能です。全体の費用から逆算し、予算と配布条件に合うアイテムを選びます。

対象者

プレゼントを選ぶ際は、対象者の属性に合わせることも重要です。対象者が魅力を感じる品でなければ、モチベーションを引き出すことができないためです。対象者の利用場面を確認し、日常的に使いやすいプレゼントを選ぶことが重要です。

プレゼント付きアンケートを実施する手順

プレゼントを用意してアンケートを実施する際は、以下の4つのステップで実施します。

1. アンケートの目的と対象を明確にする
2. 回答しやすい設問数と所要時間を設定する
3. 対象者に適したプレゼントを選ぶ
4. アンケートを配信し、回答状況を確認する

この順序で準備と実施を進めることで、アンケートの目的に合った回答を集めやすくなります。

アンケートの目的と対象を明確にする

アンケートを設計する前に、調査目的と対象を明確にします。目的と対象によって、設問内容や適したプレゼントが変わるためです。たとえば「新商品の認知度を測りたい」という目的であれば、既存顧客だけでなく未購入者もターゲットに含まれます。

一方で「サービスの改善点を探りたい」のであれば、対象はサービス利用者に限定されます。誰に何を聞きたいのかを正確に定義することで、以後の手順をスムーズに進めることができます。

回答しやすい設問数と所要時間を設定する

設問数と所要時間は、対象者が負担なく回答を完了できる範囲に設定します。設問が多すぎたり、回答に時間がかかりすぎたりすると、途中で離脱されるリスクが高まるためです。

具体的には、選択式の設問を中心にして、記述式の項目は最小限にとどめる工夫が必要です。想定所要時間を明示し、負担を感じない分量に調整することで、回答途中の離脱を抑え、必要な回答を集めやすくなります。

対象者に適したプレゼントを設定する

プレゼントは、対象者の属性や利用場面に合ったものを選びます。たとえば、年齢や生活環境が異なる幅広い対象者にアプローチしたい場合は、スマートフォンで受け取りやすい電子マネーギフトが選択肢になります。
対象者が日常的に利用しやすく、価値を感じるアイテムを設定することで、回答率の向上が期待できます。

アンケートを実施する

準備がすべて整った段階で、実際にアンケートを配信します。適切なタイミングと手段を選ぶことで、より多くの対象者から回答を得やすくなるためです。配信手段の例は以下のとおりです。

• 登録者向けのメールマガジン
• 企業の公式SNSアカウント
• Webサイト上の専用フォーム

実施期間中は定期的に回答状況を確認し、集まりが悪い場合はリマインドメールを送信します。適切な告知とフォローアップを行うことで、目標数の達成に近づけることができます。

アンケートのプレゼントを設定する際の注意点

プレゼント付きアンケートでは、回答品質、個人情報、景品表示法の3点を事前に確認します。
適切な対策を講じることで、トラブルのリスクを抑えることができます。

プレゼント目的による回答品質の低下に注意する

プレゼント付きアンケートでは、謝礼だけを目的とした回答を見分ける仕組みが必要です。プレゼントだけを目的とした内容の乏しい回答、不自然な選択、回答間に矛盾がある回答が混ざると、データ分析の精度に影響する可能性があります。

対策として、自由記述欄を設けて回答内容の具体性を確認したり、矛盾を検知する設問を配置したりする手法が有効です。内容の乏しい回答や回答間に矛盾があるデータを確認する仕組みを整えることで、調査の信頼性を高めます。

個人情報の利用目的と取り扱いを明確にする

氏名や住所を取得する場合は、利用目的と管理方法を対象者に明示します。プライバシー保護の観点から、対象者の不安を軽減する必要があります。

具体策として、アンケートの冒頭や入力フォームの付近にプライバシーポリシーへのリンクを設置し、利用目的を明記します。情報の取り扱いを明示することで、対象者の不安軽減につながります。

※参考：個人情報保護法等｜個人情報保護委員会

景品表示法を確認してプレゼントの金額や条件を設定する

プレゼントの金額や提供条件を決める際は、企画が景品表示法の規制対象に当たるかを確認します。法的な上限を超えた高額なプレゼントを提供すると、法令違反となるリスクがあります。

たとえば、懸賞は、取引の有無によって「オープン懸賞」と「クローズド懸賞」に分類されます。実施条件がどちらに該当するのかを正確に把握し、法律の範囲内でプレゼントを決定することが重要です。

※参考：景品規制の概要 | 消費者庁

プレゼント以外の方法でもアンケートの回答率を高める

プレゼント以外では、設問を簡潔にし、スマートフォンでも入力しやすい回答フォームにすることで、回答途中の離脱を抑えられます。

設問を簡潔にして回答者の負担を抑える

設問内容をできる限り簡潔にすることは、回答率を向上させるための重要な施策です。設問が長く複雑な場合、回答の負担が大きくなり、途中で離脱される可能性が高まるためです。具体的には、専門用語を避けて平易な言葉を使用し、選択式の設問を増やす工夫が必要です。

直感的に意図を理解してスムーズに回答できる構成にすることで、最後まで協力してもらいやすくなります。

回答フォームを改善して入力時の離脱を抑える

入力しやすい回答フォームを構築することも、離脱を防ぐための有効な手段です。スマートフォンからのアクセスが多い場合、画面が小さく操作しづらいとストレスにつながるためです。

• スマートフォンの画面サイズに最適化する
• 入力エラーを即座に通知する
• 進捗状況を示すバーを設置する

このような改善を施すことで、対象者が操作しやすくなり、回答完了率の向上につながります。

まとめ

アンケートでプレゼントを用意することは、回答のきっかけを作り、必要な回答数を確保するための手段です。当社では、アンケートのプレゼント施策に活用いただけるよう、「EJOICA(イージョイカ)セレクトギフト」をご提供しています。

Amazonギフトカードやnanaco、QUOカードPay、dポイントなど、厳選された利便性の高い電子マネー・ポイントの中から自由に選んで交換できる電子マネーギフトです。
来店特典やアンケートのプレゼント、福利厚生、法人向けギフト施策など、幅広い用途にご活用いただけます。アンケート施策の成果をさらに高めたい際には、お気軽にお問い合わせください。